賃貸物件のお部屋探しでは、この部屋も良いけど違う部屋も気になると、複数の物件で迷うことも多いのではないでしょうか？
そうなると気になるのは「物件を仮押さえしてキープしておけるかどうか」ですよね。
この記事では、賃貸物件の仮押さえは可能かどうかや、キャンセル方法をご紹介いたします。
賃貸物件をお探しの方は、ぜひご参考になさってください。
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結論から言うと「キープしておく」という意味での賃貸物件の仮押さえは、基本的にできません。
なぜなら賃貸物件を押さえるためには、いちばん初めの入居手続きである「申し込み」が必要だからです。
実質的な申し込みとなるので、とりあえずキープというわけではありません。
一方でキープではないものの、申し込みをして入居手続きを始めることで、少しのあいだ物件を仮押さえすることは可能です。
賃貸物件は基本的には早い者勝ちなので、一番に申し込みがきた人が優先されます。
そのためキープという意味では仮押さえはできませんが、真剣に入居を検討している場合であれば、申し込みでの仮押さえを検討すると良いでしょう。
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不動産会社が言う賃貸物件の仮押さえの意味とは？
以上のように、基本的には賃貸物件のキープはできませんが、なかには不動産会社から仮押さえを提案されることもあります。
不動産会社が言う仮押さえは、キープという意味ではありません。
一般的に不動産会社が仮押さえと言った場合、それは先ほどご紹介した「申し込み」をすることを意味しています。
そのため仮押さえをするかどうかを聞かれた際は、入居手続きを進めるかどうかを聞かれているため、注意しましょう。
賃貸物件の仮押さえには「申込金」が必要な場合がある
地方や不動産会社にもよりますが、申し込みには申込金が必要な場合があります。
申込金とは不動産会社へ預ける入居申込金のことで、無事に賃貸借契約が成立となれば、敷金や礼金など契約時の支払いに充当されます。
一般的には、家賃1か月分の申込金を求められる場合が多いです。
また万が一申し込みをキャンセルしても、原則的には申込金は戻ってくることになっています。
しかし、申込金を返還してもらえないなどのトラブルが発生してしまったり、キャンセル料が発生するケースもあります。
そのため申込金を支払う場合は、不動産会社に申込金の内容を確認し、「預かり証」を受け取るようにしましょう。
預かり証があれば、もしトラブルになってしまった際に強力な証拠となります。
賃貸物件の仮押さえの手順
賃貸物件を仮押さえする場合は、以下の5つのステップに分けて申し込みをおこないます。
①申込書に記入する
申し込みをおこなう場合には、まずは不動産会社から渡される申込書に必要な情報を記入します。
申込書には、氏名・性別・生年月日・住所といった個人の情報から、電話番号やメールアドレスなどの連絡先の情報が必要です。
また勤め先に関する情報や年収、勤続年数、連帯保証人の情報など、継続的に家賃を支払えるかどうかをたしかめる情報も求められます。
もし同居する予定なら、同居人の氏名・性別・生年月日・続柄なども記入しましょう。
さらにもしもの場合に備えて、緊急連絡先も記載しておきます。
②不動産会社に申込書を提出する
申込書の記入が完了したら、その申込書を不動産会社に提出します。
また申込書だけでなく、身分証や収入証明書のコピーなど必要書類も提出します。
書類が整っていることを不動産会社が確認したら、申し込み手続き自体は完了です。
WEB申込を導入している不動産会社であれば、インターネット上で申し込み手続きができる場合もあります。
③申し込み順が決まる
先述したように、賃貸物件の申し込みは早い者勝ちです。
申込書が最初に到着した人が1番手となりますが、それ以降の2番手になってしまった場合は、キャンセル待ちとなります。
書類の到着が遅れたり、内容に不備があると2番手になってしまう可能性があるので、注意しましょう。
④申込金を支払う
次に、申込金が必要な場合には、所定の申込金を支払います。
申込金の支払いが遅れた場合も同様に、2番手になってしまう可能性があるため、なるべく早めに支払うのがおすすめです。
またこのとき、申込金の金額や不動産会社名などが記載された、預かり証を必ず受け取っておくようにしましょう。
⑤入居審査に進む
提出した書類や申込金を管理会社や大家さんが確認し、問題がなければ入居審査へと進みます。
入居審査では、管理会社や保険会社から本人と連帯保証人に電話がかかってくるため、電話に出られるようにしておきましょう。
無事に入居審査に通れば、賃貸借契約を結べるようになります。
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賃貸物件の仮押さえはキャンセルできる？
しかし都合によって仮押さえをキャンセルしたい場合は、どうすれば良いのでしょうか？
先述したとおり、仮押さえは入居手続きの一環であるため、気軽にキャンセルはできませんが、対処法はあります。
ここでは賃貸物件の仮押さえをキャンセルできるケースを2つ、ご紹介いたします。
賃貸物件の仮押さえをキャンセルできるケース①：入居審査に落ちた場合
賃貸物件の入居審査では、入居する人の人となりや家賃の支払い能力が判断されます。
しかしなかには基準に満たないと判断されて、審査に落ちてしまうケースも。
もし審査に落ちてしまうと、そもそも契約そのものが難しくなるため、申し込みも強制的にキャンセルとなります。
この場合、申込者側でおこなう手続きはなく、申込金も返金されます。
賃貸物件の仮押さえをキャンセルできるケース②：自己都合の場合
転勤先が変わった場合や、引っ越しそのものがなくなってしまった場合、別の物件に申し込みしたくなった場合など、自己都合でキャンセルしたいケースもあるでしょう。
自己都合でもキャンセルができないというわけではなく、タイミングによってはキャンセルは可能です。
自己都合での仮押さえのキャンセル方法
まずはキャンセルをしたい旨を不動産会社に伝えましょう。
このとき、賃貸借契約の契約前であれば、キャンセルが可能な場合が多いです。
通常、申し込みをしてから入居審査に通った場合、宅建士から重要事項説明を受け、賃貸借契約を結ぶという流れで手続きが進みます。
賃貸借契約を結んでしまっている場合は、申し込みのキャンセルではなく「賃貸借契約の解約」となります。
契約金の一部が戻ってこなかったり、もし賃貸借契約の契約内容に契約期間中に解約した際の違約金などが定められていたら、その違約金を支払わなければなりません。
また重要事項説明を受けている場合も同様に、契約の意志があるとみなされるため、キャンセルできない可能性があります。
以上のことから、自己都合でキャンセルをおこなう場合は、入居審査が行われて重要事項説明を受ける前までの期間におこないましょう。
一般的に、入居審査の結果は申し込みをしてから3日から1週間程度で届きます。
審査結果が出ると、不動産会社からそのまま契約を進めるかどうかを聞かれます。
そのためもしキャンセルを考えているのであれば、少なくとも審査を通過するタイミングまでにはどうするかを決めておくのがおすすめです。
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まとめ
不動産会社が言う賃貸物件の仮押さえとは、申し込みをおこない入居手続きを進めることを意味しています。
一度手続きが始まってしまうと、簡単にキャンセルはできないため、キープするという意味での仮押さえは難しいです。
申し込みのキャンセルは可能ですが、重要事項説明を受けた後ではキャンセルが難しくなり、違約金が発生する場合もあります。
そのため入居審査の結果が出るタイミングでは、キャンセルするかどうかを決めておくようにしましょう。
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